ネット配信

馬鹿笑い番組、誰が、お金を払って見るんでしょうか?
さてさて、テレビ界にも、ネットの波が押し寄せて来たらしい。
若者に人気のお笑い番組とか何とか連続ドラマを見る機会はとんとありませんが、
フジテレビの10月に始まった「セレブと貧乏太郎{(日本の太郎総理大臣はセレブだからおかしなタイトルですが)と「爆笑レッドカーペット」(一億総馬鹿笑い番組と言われているらしい)を、有料でインターネットに配信することになったそうです。
引き金は、フジテレビが昨春に有料配信したネット用短編ドラマが延べ10万人超に視聴されからだとか?ほんとですかね?
NHKもこの12月からネット配信を本格的に始め、三年目には会員30万人、年間売上40億円を見積もるとか(朝日新聞)。会員はNHKの視聴料の他に、再放送に月1200円の視聴料を払うことになるが?そうなるんでしょうかね?
フジの今回の配信も、ネットを使いなれた若い人に好調な番組だから、ニーズは高いとのこと?
ネットで配信するのは時代の趨勢かも知れないが、幾つかの疑問が残ります?
まず、民放の番組は、スポンサーが提供者となっている。ネット配信でCMが挿入されるのか?有料だから、それはないと思う。では、スポンサーの権利はどうなるのか?
それから、最近のデジタルテレビはビデオのシステムが、組み込まれている。予約しておけば、無料で何時でも見れる。それをわざわざネットで、それも有料で見るのか?
そんなに、遠くない時期、携帯でテレビ番組が予約出来て、何時でもどこでも見れる機能を搭載されるという。その端末機能との整合性はどうなるのか?などなど考えてみると?
ネット配信市場が成長しつつあるとは思うが、既存の放送局が、コンテンツを再利用するだけで、柳の下に二匹目のドジョウがいると考えるのは?そんなに、あせらなくても、PCや携帯でテレビ番組を見ることのできる時代。
バラエティーやお笑い番組でお茶を濁すのではなく、腰を据えた中身の濃い番組を制作すれば、
スポンサーも視聴者も付いてくると思うのだが?
優秀な人材の宝庫と言われる在京キー局。おやりになることに万に一つも間違いはないと思うが、このあまりにも軽いネット配信参入への乗り。ひょっとして、ネット事業と既存の放送事業を混同しているのではないかと心配です。
このブログ、ちょっぴり、こ難しいですが、テレビ番組の二次利用で、
ネットに有料で配信するのは、事業としてうまく行かないんじゃないか。安易な取り組みだと。
スポンサーの立場で、いちゃもん付けてるんです。
                                 Goto

コメント

  1. Goto より:

    広告大王殿
    ありがとうございます。
    この一ヶ月ほど全国の同業者の皆さんと真摯な議論を重ね勉強させてもらいました。
    広告の業界は混迷の時代に入ったようです。あれこれ悩みながらもがくのも楽しいものです。今後ともご指導お願い致します。
                  Goto

  2. 広告大王 より:

    後藤社長のおっしゃるとおりビジネスモデルの構築は試行錯誤は欠かせませんね。
    テレビ局が集めたいリストはお笑い番組云々のセグメントではなく、
    お金を支払ったという実績のあるリストでしょうね。
    法規制に関しては相変わらずブラックボックス的なところがあるので
    現状、やったもの勝ちというのが実情でしょう。
    法規制を事細かに気にして手を出せない者が敗れていくシンプルな図式です。

  3. Goto より:

    広告大王殿
    コメントありがとうございます。
    その流れが加速するのは理解できます。でも果たしてビジネスになるのでしょうか?
    ネット配信の視聴者がTV局に取り込まれ、スポンサーへのリストと化す説。理解できます。でも、お笑い番組(他の番組でも良いのですが)に視聴料を払っている視聴者のリストが、スポンサーの要望に応えることができるのでしょうか?机上論の域から出てないと思うのですが?それに、リストの扱いは、個人保護法などややこしい法的な規制があります。新しいビジネスモデルを構築するのは試行錯誤の連続ですね。
                  Goto
                  

  4. 広告大王 より:

    > テレビ番組の二次利用で、
    > ネットに有料で配信するのは、事業としてうまく行かないんじゃないか。安易な取り組みだと。
    あいにく、この流れは加速していくことでしょう。
    各メディアの狙いは、視聴者のリスト取りです。
    その顧客リストに対するアプローチによって
    TV以上にスポンサーへの大きな広告効果を提供できるでしょうから、
    既存の事業よりも効果的な広告戦略が展開可能となります。
    貴社も自社媒体でのりスト取りを行うべきでは?