広告・告知は・・・臨機応変に媒体を使うべし・・・
ネット社会だからと、どんなこともネットを活用すればスムーズにゆく、
なんて考えるのは、「どんなこと」を丁寧に考えていない証拠ではないか。
例えばだが・・・自分の隣に座っている人にメールで伝えるなんて理解不能です。ましてや、メールしたから伝わったと思っていると最悪ですね。
そんなケースってありませんか。このことは「どうしても理解してもらわねばならない」という「どんなこと」であれば、メールではダメでですよねぇ。必ず相手に会って、相手の目を見て「わかって頂けましたね」と念を押すぐらいでないと・・・なかなか伝わらないものです。
何を申し上げているのか・・・最近・在宅する高齢者を狙って、アポを取り、家を訪問して、貴金属を安値で強引に買い取る「押し買い」業者の横行が問題になっている。そんな高齢者に「注意を喚起する」のにネットで情報を流すだけでは全く効果がない。行政の自己満足で「注意喚起の告知」はちゃんとやってますではダメだということを申し上げたいのです。
過疎地の話です。業者から「不要品はないかと尋ねる電話が掛かってきた。町役場から回収を依頼された」と虚偽の説明をし、古着など買い取るから・・・断捨離してはどうか・・・まぁ。そんな内容だ。それも特定の地域を狙って集中的に電話を掛けている。
もちろん・住民から変な電話が掛かってきたと行政に相談がある。こりゃやばい。我が町が狙われている。高齢者に注意喚起を促すのだが、メールやホームページで何度も告知してもスマホやパソコンが不慣れもあって、上手く伝わらない。でも、アポ取りの電話が掛かった・・その情報を得た職員が「詐欺にご注意を！」と大書したビラを作成・・・
高齢者が集まる「介護予防の体操講座」の参加者に配布。その後も民生委員らに高齢者が集まるイベントなどで配るようにしたら。呼びかけは住民に届いたのでしょう。何度も電話を受けた高齢者もいたが・・「ビラが手元にあったので、売るようなものはねぇ」と電話を切ることができたと話す。
行政の臨機応変な対応が功を奏したのですが。ネットで情報を流すのも必要だが、高齢者への啓発はまだまだ「紙」が最適だと担当者はいう。
我が社が発行する地域みっちゃく生活情報誌（134誌・32都道府県・1,140,000部）は決めたエリアのご家庭に直接届ける「紙のメディア」です。
おかげさまでと申し上げましょう。最近・発行エリアの行政担当者から・・案件は色々ありますが・・「最も確実に届く地域いちばんの告知媒体はお前のところの情報誌だ」と、ご利用頂ける率が上がりました。
私はネット社会の落とし穴だと思っていたのですが。
そうではない。広告や告知というものは、何が新しい媒体で何が古い媒体だと決める方が間違っている。大切なことはどんな手段がいちばん訴求者に届き、効果を発揮するかどうかです。
日本人の特性でしょうか。これが良いと思えば・・・それを絶対だと思いがちです。ネット社会だからネットが最も効果的だという錯覚に惑わされないようにしたいものです。我が社の情報誌は「ハイブリッド広告」と申して、ネットの足らざるところを補うことを前提に・・・広告・告知提案をしている。Goto
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